なぜ、大企業はサーベイを積極的に実施しているのでしょうか（第1回／全5回 従業員満足度特集） | ガルベラ・パートナーズグループ

Ｑ、なぜ、大企業はサーベイを積極的に実施しているのでしょうか？

     

Ａ、見えない組織課題を数値化し、問題拡大前の早期対処によって、離職や生産性低下などの経営リスクを最小化するためです。

 

解説（公開日：2026/02/25）

中小企業こそ知っておくべき「サーベイの本当の価値」

 

「うちは大企業じゃないから、サーベイなんて必要ない」

 

そのように考える中小企業の経営者さまは、少なくありません。

しかし、大企業の多くがサーベイを継続的かつ戦略的に実施しています。

 

なぜ、サーベイを重視しているのでしょうか？

結論、サーベイが“組織の問題を最短で見つけることができ、最小コストの経営改善ツール”だからです。

 

なお、実は、その価値は大企業よりも中小企業のほうが大きいといえます。

なぜならば、中小企業は一人ひとりのパフォーマンスの影響が「組織全体に直結」するからです。

 

大企業がサーベイをやめない3つの理由

① 組織の“見えない問題”を数値化できるから

サーベイの最大の価値は、「放置すれば大きな損失に繋がる小さな兆候」をしっかり可視化できることにあります。

これらは経営者の目には見えにくく、気付いたときには手遅れになることが多いです。

 

大企業はこれを痛いほど理解しているため、“数値で組織状態を把握する”ためにサーベイを継続しています。

サーベイは「組織の健康診断」であり、年次のみならず、四半期ごと・月次で行う企業も増えています。

 

② データをもとに“経営の打ち手”を決められるから

大企業は意思決定において「感覚」よりも「データ」を重視します。

サーベイで得たデータは、以下のような経営判断の基礎になります。

サーベイは、「どこに投資すべきか」、「何を改善すべきか」を明確にする羅針盤といえます。

中小企業こそ、限られたリソースを“正しい箇所”に使うことが重要でしょう。

 

サーベイはその判断に圧倒的な効率化を図ることができます。

 

③ 組織の変化スピードを上げられるから

大企業がサーベイを“デジタル化”している理由は、スピードです。

今の時代、課題に対して半年後に対応していたら遅すぎます。

リアルタイムで状況を把握し、「問題が起きた瞬間に手を打つ」ことが組織の成長を左右します。

 

サーベイを定期的に行っていれば、

というPDCAサイクルが高速で回すことができます。

 

結果として、組織は強くなるスピードが加速し、成長します。

 

実は“大企業以上に”中小企業がサーベイをやるべき理由

多くの中小企業は、「うちは人数が少ないから、状況把握はできている」と考えがちです。

しかし、実際には以下のような問題が起きています。

“1名でも辞めれば経営リスクになる”のが中小企業です。

 

大企業は1人辞めても影響は限定的ですが、中小企業は1人辞めるだけで、売上・利益・品質に影響します。

だからこそ、中小企業のサーベイ効果が直接的かつ大きいということができます。

 

サーベイは「従業員の声を聴くためのもの」ではない

誤解されがちですが、サーベイの目的は“従業員満足度を上げる”ことではありません。

目的は、組織のパフォーマンスを最大化することです。

これらは組織の状態と密接に関係します。

サーベイとは、経営のボトルネックを見つけ、ピンポイントで解決するための“経営改善ツール”です。

 

まとめ：中小企業にこそサーベイが必要

大企業がサーベイを積極的に行う理由は明確です。

 

これらの価値は、むしろ中小企業のほうが大きいです。

組織は“人”で動いています。

その人たちの状態を知らずに、売上・採用・生産性の改善を目指すのは不可能です。

サーベイは、その第一歩といえるでしょう。

 

もし今、社内で「離職が続いている」、「管理職に課題を感じる」、「採用に苦戦している」「組織がまとまっていない」などの悩みがあれば、サーベイは最も費用対効果の高い解決策になります。

 

当グループでは、高品質で低価格のモラルサーベイを実施、集計、傾向分析を行い、改善提案までご対応させていただきます。

従業員の声を可視化し、経営方針と現場を繋ぐ施策をサポートします。

さまざまな会社さまのニーズや想いに応じたカスタマイズ型人事考課制度構築・運用支援をも提供しておりますので、ご相談があれば是非お気軽にお問い合わせください。

 

次週予告（第2回／全5回 従業員満足度特集）

次週は、 「なぜ、ES（従業員満足度）が業績に直結するのか？」 を解説します。

経営視点でわかりやすくお伝えいたします。

 

もし、

このようなことを感じているなら、 一度「組織の見える化」を検討してください。 それが、次の成長の入り口になります。