「自社アンケート」と「プロ設計サーベイ」は何が違うのか？（第3回 -中小企業に最適化されたES調査だから価値が出る-／全5回従業員満足度特集） | ガルベラ・パートナーズグループ

Ｑ、従業員満足度調査は、MicrosoftやGoogleなどの無料フォームで自社作成すれば十分だと思っていますが、プロに依頼するメリットってありますか？

     

Ａ、自社で作ることも可能です。実際に、Microsoft Forms や Googleフォームなどを使って社内アンケートを実施している企業もあります。

 

解説（公開日：2026/04/01）

 

一方で、調査を「経営判断に活かすデータ」として使いたい場合、設計や分析の方法が重要です。アンケート自体は簡単に作れますが、結果の活かし方によって調査の価値が大きく変わるため、その点には少し注意が必要です。

 

たしかに、アンケート“機能”そのものは、いまや誰でも簡単に作ることができます。無料ツールも充実しており、設問を作り、回答を集めること自体は難しくありません。

 

ただし、ここで一つ整理しておきたいことがあります。「アンケートを作ること」と「経営に活かす調査を実施すること」は、少し性質が異なります。

前者は比較的簡単にできますが、後者は

といった設計が必要になります。そのため、目的によっては自社作成でも十分ですし、より分析を重視する場合には専門的な設計を取り入れる企業もあります。

 

「やれば良い調査」になっていないか

一方で、調査を実施した企業からは、次のような悩みが出ることもあります。

つまり、データはあるのに、意思決定に使うことができない状態です。これは決して珍しいことではなく、調査設計の段階で少し工夫が必要になる部分です。アンケートを実施した満足感だけが残り、現場も経営も何も変わりません。結果として「サーベイは意味がない」という誤解が生まれてしまうことにもなります。

 

大企業モデルは中小企業に合わない

もう一つの落とし穴が、「大企業向けサーベイを使う」ことにあります。大企業向けのサーベイは、何百人・何千人規模を前提に設計されています。階層も多く、部署も細分化され、設問数も膨大です。これは大企業だから成立するモデルということができます。

 

一方で、中小企業はどうでしょうか。

この特徴を無視した設計では、調査の意味が半減します。

 

中小企業に必要なのは、“中小企業の実態に最適化されたサーベイ設計”です。

 

やっただけ調査と活かせる調査の違い

自社アンケートは、どうしても「設問を並べただけ」になりがちです。聴きたいことを並べただけでは、経営データになりません。一方で、サーベイ専門サービスでは、「経営データとして活用すること」を前提に設計されていることが多いのも事実です。

 

たとえば、

などが最初から分析できる形になっています。こうした設計を参考に、自社アンケートを改善していく企業もあります。

 

最初から、

が設計に織り込まれています。

 

ここに決定的な差があります。

 

匿名性への配慮が結果を左右する

経営者が思っている以上に、社員は本音を言いません。

このような心理が働くからです。

 

だからこそ、匿名設計や回収方法への配慮が極めて重要になります。信頼できる設計でなければ、本音データは取ることができません。

 

属性別・時系列比較ができてはじめて意味がある

単発の結果だけを見ても、打ち手は見えてきません。

 

重要なのは、

このような指標です。

 

これができて初めて、「どこに課題があるのか」、「何を優先すべきか」が明確になります。つまり、調査は“比較できてこそ価値がある”ということができます。

 

「聴く調査」と「測る調査」は違う

自社アンケートの多くは「聴く調査」です。意見収集としては有効ですが、経営判断には使いにくいことがあるのではないでしょうか。一方で、プロ設計のES調査は「測る調査」です。状態を定量的に把握し、変化追跡設計になっています。

ここが本質的な違いです。

 

ES調査は信頼構築にもつながる

ES調査はデータ取得だけが目的ではありません。結果をきちんとフィードバックし、改善に繋げることで、社員はこう感じます。

この感覚がエンゲージメントを高めます。

調査自体が信頼構築の機会になるのです。

 

最後に

サーベイは単なるアンケートではありません。「人に関する経営判断の精度を上げる仕組み」です。売上や利益を数字で見るのと同じように、人材もデータで把握する時代です。

そして、中小企業に合った設計があります。

 

もしES調査を検討する場合は、「アンケートを実施すること」だけでなく、

まで考えて設計すると、調査の価値が大きく高まります。

自社で作る方法もありますし、既存のサーベイサービスを活用する方法もあります。自社の目的や規模に合ったやり方を選ぶことが大切です。

 

それが、組織を一段上に引き上げる第一歩になります。

 

当グループでは、高品質で低価格のモラルサーベイを実施、集計、傾向分析を行い、改善提案までご対応させていただきます。

従業員の声を可視化し、経営方針と現場を繋ぐ施策をサポートします。

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